三井住友DS-DCターゲット・イヤー・ファンド2040(4資産タイプ) / 三井住友DS-DCターゲット・イヤー・ファンド2045(4資産タイプ)

 

 

三井住友DS-DCターゲット・イヤー・ファンド2040(4資産タイプ)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2040)および三井住友DS-DCターゲット・イヤー・ファンド2045(4資産タイプ)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2045)は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社(委託会社)のファミリーファンド方式のインデックスファンドです。

ターゲット・イヤー・ファンド2040およびターゲット・イヤー・ファンド2045は、4つの資産(国内株式、国内債券、外国株式、外国債券)に投資する投資信託です。ターゲット・イヤーまでは株式重視(40~50%)の積極運用、ターゲット・イヤー後は短期金融資産中心(60%程度)の安定運用を行います。

ターゲット・イヤー・ファンドシリーズには、ターゲット・イヤーの異なる6つの商品(ターゲット・イヤーが2020年、2025年、2030年、2035年、2040年、2045年の6パターン)のうち、つみたてNISAに対応しているのはターゲット・イヤー・ファンド2040およびターゲット・イヤー・ファンド2045の2本だけです。

4つの資産への投資は、5つのマザーファンド(国内株式インデックス・マザーファンド、国内債券パッシブ・マザーファンド、外国株式インデックス・マザーファンド、外国債券パッシブ・マザーファンド、マネーインカム・マザーファンド)を通じて行います。5つのマザーファンドはすべてインデックスファンドであるため、ターゲット・イヤー・ファンド2040およびターゲット・イヤー・ファンド2045もインデックス型の運用となります。

 

DCターゲット・イヤー・ファンド2040・2045(4資産タイプ)の交付目論見書(2022年7月8日)はこちら

DCターゲット・イヤー・ファンド2040・2045(4資産タイプ)の交付運用報告書(第14期:2022年4月13日)はこちら

 


 

基本情報

ターゲット・イヤー・ファンド20402045
単位型・追加型追加型追加型
投資対象地域内外・グローバル(日本を含む)内外・グローバル(日本を含む)
投資対象資産資産複合資産複合
補足分類インデックス型インデックス型
投資形態ファミリーファンドファミリーファンド
設定日2008年3月31日2008年3月31日
決済日毎年4月13日(休業日の場合は翌営業日)毎年4月13日(休業日の場合は翌営業日)
収益配分年1回年1回
為替ヘッジなしなし
信託期間無期限無期限
NISA一般・つみたて一般・つみたて

 

手数料

ターゲット・イヤー・ファンド20402045
購入時手数料なし(ノーロード)なし(ノーロード)
信託財産留保額なしなし
運用管理費用(信託報酬)日々の純資産総額に年率0.4620%(税抜:年率0.4200%)以内をかけた額(ターゲット・イヤーまで)日々の純資産総額に年率0.4620%(税抜:年率0.4200%)以内をかけた額(ターゲット・イヤーまで)

 

ファンドの目的

マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債、短期金融資産に分散投資を行うことにより、各ファンドのターゲット・イヤーに向けて、信託財産の着実な成長を目指した運用を行う。また、ターゲット・イヤー到達後は、安定した収益の獲得を目指す。

 

特色①

日本を含む世界各国の株式、公社債、短期金融資産に分散投資を行う。

 

特色②

基本資産配分は、ターゲット・イヤーまでの残存期間が長いほど値上がり益の獲得を重視し、ターゲット・イヤーに近づくに従い配当等収益を重視した比率とする。基本資産配分は、原則として、年1回決算時に変更する。

DCターゲット・イヤー・ファンド2040・2045(4資産タイプ):交付目論見書より

 

特色③

実質外貨建て資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。

 

取り扱い証券会社

SBI証券取り扱い:〇
楽天証券取り扱い:〇
松井証券取り扱い:〇
SMBC日興証券取り扱い:〇
マネックス証券取り扱い:〇

DCターゲット・イヤー・ファンド2040(4資産タイプ)およびDCターゲット・イヤー・ファンド2045(4資産タイプ)は、三井住友DS投信直販ネットでも取り扱っています。
投資信託のメーカーである運用会社から直接投資信託を購入することができます。

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運用実績(2022年4月28日時点)

ターゲット・イヤー・ファンド20402045
設定からの期間14年(2008年3月31日~)14年(2008年3月31日~)
基準価額の増減10,000円⇒19,003円:△9,003円10,000円⇒19,641円:△9,641円
トータルリターン△92.26%(2022年7月31日)△99.00%(2022年7月31日)
純資産総額16.0億円26.0億円
分配金実績発生していない(累計0円)発生していない(累計0円)
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率)2020年▲4.2%
2021年△22.2%
2022年△3.2%
2020年▲4.5%
2021年△23.7%
2022年△3.7%
収益率2015年△2.6%
2016年△0.7%
2017年△11.1%
2018年▲7.9%
2019年△12.5%
2020年△5.6%
2021年△11.3%
2022年▲1.9%
2015年△2.7%
2016年△0.7%
2017年△11.9%
2018年▲8.4%
2019年△13.2%
2020年△5.9%
2021年△12.3%
2022年▲2.0%
DCターゲット・イヤー・ファンド2040・2045(4資産タイプ):交付目論見書より
DCターゲット・イヤー・ファンド2040・2045(4資産タイプ):交付目論見書より
DCターゲット・イヤー・ファンド2040・2045(4資産タイプ):交付目論見書より

 


 

当サイトの評価

ターゲット・イヤー・ファンド2040

項目数値評価
純資産総額16.0億円(2021.10.29)☆☆(Danger)
資産の流入出2021年:△357百万円
2020年:△277百万円
2019年:△171百万円
☆☆☆(Bad)
トータルリターン直近3年:△7.16%
全期間:△92.26%
期間割:△6.43%
☆☆☆(Bad)
騰落率直近3年:△24.80%
信託報酬0.4620%(税込)☆☆☆☆(Normal)
ベンチマークとの乖離
シャープレシオ直近3年:0.91☆☆☆☆(Normal)
標準偏差直近3年:7.86☆☆☆☆☆☆(Small)

ターゲット・イヤー・ファンド2045

項目数値評価
純資産総額26.0億円(2022.4.28)☆☆(Danger)
資産の流入出2021年:△461百万円
2020年:△299百万円
2019年:△247百万円
☆☆☆☆(Normal)
トータルリターン直近3年:△7.70%
全期間:△99.00%
期間割:△6.91%
☆☆☆(Bad)
騰落率直近3年:△26.99%
信託報酬0.4620%(税込)☆☆☆☆(Normal)
ベンチマークとの乖離
シャープレシオ直近3年:0.92☆☆☆☆(Normal)
標準偏差直近3年:8.38☆☆☆☆☆(Slightly Small)

 

評価コメント

  • 基準価額:世界の株式市場が上昇したことなどがプラスに寄与しました。結果、ターゲット・イヤー・ファンド2040は前期18,451円から当期19,041円(前年比590円)に上昇し、ターゲット・イヤー・ファンド2045は前期18,991円から当期19,693円(前年比702円)に上昇しました。
  • 純資産総額:2ファンドとも30億円に満たない小規模ファンドです。
  • 資産の流入出: 2ファンドとも3年連続で資産が流入していますが、流入額は微々たるものです。
  • トータルリターン:2ファンドとも平均年率6~7%程度。大きなリターンは期待できません。
  • 信託報酬:税込み0.4620%。コストはやや重く感じます。
  • ベンチマークとの乖離:交付運用報告書にベンチマーク騰落率の記載がないため、評価の対象としていません。
  • シャープレシオ:リスクに対するリターンは平均的です。
  • 標準偏差:ブレ幅は小さいです。

 

総評

三井住友DS-DCターゲット・イヤー・ファンド2040(4資産タイプ)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2040)および三井住友DS-DCターゲット・イヤー・ファンド2045(4資産タイプ)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2045)は、は、4つの資産(国内株式、国内債券、外国株式、外国債券)に投資する投資信託です。ターゲット・イヤーまでは株式重視(40~50%)の積極運用、ターゲット・イヤー後は短期金融資産中心(60%程度)の安定運用を行います。

ターゲット・イヤー・ファンド2040とターゲット・イヤー・ファンド2045の2ファンドに目立った違いはありません。設定日も同じですし、ここまでの運用成績にも大きな差はありません。2ファンドの差は少なくとも’20年代には生じないでしょう。

今期(2021年4月14日~2022年4月13日)は、基準価額の騰落率が2ファンドともプラス数パーセントに留まりました。2ファンドとも、資産の約50%を株式で運用しており、今期後半に株式市場が下落基調で推移したことが原因です。一方、国内の債券市場もやや下落要因となりましたが、投資比率が25%であり、かつ下落幅が小さかったため、大きな影響は及ぼさなかったものと考えられます。

運用成績は、純資産総額(ファンドの規模)、資産の流入出、トータルリターンとすべてにおいてマイナスではないものの、控えめな数字となっています。ファンドの性質から、今後も極端にファンドの規模が大きくなっていくとは考えにくく、トータルリターンも資産の半分を債券で運用(さらに時間経過とともに債権比率が拡大)していることから、年率10%に届くことはないでしょう。一方、債券運用は常に1前後のシャープレシオと、基準価額の変動幅小さく抑えることにつながります。

ターゲット・イヤーを設定し、それに合わせて運用方針や投資配分を変える商品はつみたてNISA対応の投資信託の中にもいくつかあります。その中で、ターゲット・イヤー・ファンド2040およびターゲット・イヤー・ファンド2045は、より安定的な運用を目指したファンドに見えます。もっとも、ターゲット・イヤーを設定する商品では、ターゲット・イヤーが遠ければ遠いほど、積極運用を目指すようになり、近ければ近いほど安定運用にシフトします。三井住友DSアセットマネジメント株式会社のターゲット・イヤー・ファンドシリーズは他の委託会社の商品に比べて、ターゲット・イヤーが近いので、当然ことと言えば当然かもしれません。

 

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