野村－のむラップ・ファンド（積極型）

野村－のむラップ・ファンド（積極型）（以下、のむラップ・ファンド（積極型））は、5つの資産（国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、世界REIT）に投資する投資です。のむラップ・ファンドには、アクティブ運用の「積極型」の他に、5つの資産の投資比率の異なる4つのファンド（保守型、やや保守型、普通型、やや積極型）があります。ただし、つみたてNISAに対応しているのは、のむラップ・ファンド（積極型）だけです。のむラップ・ファンド（積極型）は、名を冠しているとおり、5つのファンドの中で最もハイリスク・ハイリターンの商品となっています。

当ファンドの投資対象である国内の株式は、新政権による金融所得課税の強化への警戒感が高まったことや、感染力が強いとされる新型コロナウイルスの変異株（オミクロン株）への懸念が高まったことなどを背景に下落した場面もありましたが、2021年12月、新型コロナウイルスのオミクロン株の経済的影響に対する懸念が後退したことなどを背景に上昇に転じました。当ファンドの投資対象である国内の債券は、日銀による金融緩和策が継続したこと、米国や欧州で、新型コロナウイルスの感染再拡大による景気への悪影響が懸念されたことなどを背景に、国内債券の利回りは低下（価格上昇）した場面があったものの、新型コロナウイルス変異株（オミクロン株）の経済的影響に対する懸念が後退したことや、米連邦準備制度理事会（FRB）による早期の金融緩和縮小が意識されたことなどを背景に、国内債券の利回りは上昇（価格下落）しました。当ファンドの投資対象である外国の株式は、金融緩和縮小が意識されたことや、中国大手不動産企業の債務問題により投資家のリスク回避姿勢が強まったことなどを背景に下落した場面もありましたが、2021年12月、新型コロナウイルス変異株（オミクロン株）の経済的影響に対する懸念が後退したことや、米国の年末商戦が想定以上に好調であったことなどを背景に上昇に転じました。当ファンドの投資対象である外国の債券は、早期の利上げ開始や、欧州中央銀行（ECB）による金融緩和縮小に対する懸念が高まったことなどを背景に、外国債券の利回りは上昇（価格下落）した場面もあったものの、米国や欧州で新型コロナウイルスの感染再拡大による景気への悪影響が懸念されたことなどを背景に、外国債券の利回りは低下（価格上昇）しました。当ファンドの投資対象である世界REITは、世界各国で新型コロナウイルスの変異株（オミクロン株）の感染が拡大したこと、米国の金融緩和縮小が意識されたことや、緊迫するウクライナ情勢への懸念が高まったことなどを背景に下落しました。

運用成績は、総じて良好です。純資産総額や直近の資産の動きは申し分ない数字となっています。トータルリターンもバランス型の投資信託としては大きく、平均年率が15%を超えています。一方、信託報酬は1.5%超と、アクティブファンドの中でも比較的重い数字ですが、リターンや安定性がが伴っているため、割高と感じることはないでしょう。分散性が評価され、シャープシオや標準偏差も良好です。

運用方針、投資対象の資産やマザーファンドが同じであり、投資対象の投資比率だけを変えてバリエーションを持たせるシリーズ商品はいくつかありますが、当ファンドのように投資対象の投資比率を固定せず、一定の制約の中で幅を持たせているものは多くありません。投資対象の投資比率に幅を持たせることで、各市場動向に応じた柔軟な運用は可能ですが、その分信託報酬も大きくなっています。