スカイオーシャン-グローバル株式ファンド(愛称:The GDP)

 

 

スカイオーシャン-グローバル株式ファンド(愛称:The GDP)(以下、グローバル株式ファンド)は、スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社(委託会社)のファンド・オブ・ファンズ方式の投資信託です。

グローバル株式ファンドは、3つの資産(国内株式、先進国株式、新興国株式)に投資する投資信託です。3つの資産の投資比率は、国内総生産(GDP)に基いて決定します。

3つの資産への投資は、2つのファンド(世界株式ファンド(適格機関投資家専用)、FOFs用・短期金融資産ファンド(適格機関投資家専用))を通じて行います。2つのファンドはいずれもインデックス運用のマザーファンドを介しているため、グローバル株式ファンドもインデックス型の運用になります。

 

グローバル株式ファンドの交付目論見書(2022年7月15日)はこちら

グローバル株式ファンドの交付運用報告書(第2期:2021年4月15日)はこちら

 


 

基本情報

単位型・追加型追加型
投資対象地域内外・グローバル(日本を含む)
投資対象資産株式
補足分類インデックス型
投資形態ファンド・オブ・ファンズ
設定日2019年7月31日
決済日毎年4月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益配分年1回
為替ヘッジなし
信託期間無期限
NISA一般・つみたて

 

手数料

購入時手数料換金申込受付日の基準価額に3.30%(税込:3.00%)以内をかけた額(上限)
信託財産留保額換金申込受付日の基準価額に0.15%かけた額
運用管理費用(信託報酬)日々の純資産総額に年率0.4730%(税抜:年率0.4300%)以内をかけた額

 

ファンドの目的

投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。

 

特色①

主として、日本、先進国(日本を除く)、新興国の株式に投資する。

 

特色②

基本組み入れ比率は、日本、先進国(日本を除く)、新興国の国内総生産(GDP)総額の比率に基づいて決定する。

グローバル株式ファンド(愛称:The GDP):交付目論見書より

 

取り扱い証券会社

SBI証券取り扱い:✕
楽天証券取り扱い:✕
松井証券取り扱い:✕
SMBC日興証券取り扱い:✕
マネックス証券取り扱い:✕

*一部(関東圏)の地方銀行だけ取り扱いあり

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運用実績(2022年4月28日時点)

設定からの期間2年半(2019年7月31日~)
基準価額の増減10,000円⇒13,781円:△3,781円
トータルリターン△39.29%(2022年6月30日)
純資産総額70.2億円
分配金実績発生していない(累計0円)
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率)2020年▲12.9%
2021年△50.0%
2022年△10.5%
収益率2019年△7.1%
2020年△8.1%
2021年△23.7%
2022年▲3.7%
グローバル株式ファンド(愛称:The GDP):交付目論見書より
グローバル株式ファンド(愛称:The GDP):交付目論見書より

 


 

当サイトの評価

項目数値評価
純資産総額70.2億円(2022.4.28)☆☆☆☆(Normal)
資産の流入出2021年:△4,704百万円
2020年:△427百万円
2019年:
☆☆☆☆☆(Good)
トータルリターン直近3年:
全期間:△39.29%
期間割:△13.47%
☆☆☆☆(Normal)
騰落率直近3年:
信託報酬0.4730%(税込)☆☆☆☆(Normal)
ベンチマークとの乖離
シャープレシオ直近3年:
標準偏差直近3年:

 

評価コメント

  • 基準価額:世界の株式市場が上昇したことなどがプラスに寄与しました。結果、前期8,709円から当期13,060円(前年比4,351円)に上昇しました。
  • 純資産総額:50億円超の中堅ファンドです。
  • 資産の流入出:2年連続で資産が流入しています。
  • トータルリターン:平均年率13.47%。大きなリターンが期待できます。ただし、設定からの期間が浅いため、数字を過信しすぎてはいけません。
  • 信託報酬:税込み0.4730%。インデックスファンドの中ではコストがやや重い部類に入ります。
  • ベンチマークとの乖離:交付運用報告書にベンチマーク騰落率の記載がないため、評価の対象としていません。
  • シャープレシオ:設定から3年が経過していないため、評価の対象としていません。
  • 標準偏差:設定から3年が経過していないため、評価の対象としていません。

 

総評

スカイオーシャン-グローバル株式ファンド(愛称:The GDP)(以下、グローバル株式ファンド)は、3つの資産(国内株式、先進国株式、新興国株式)に投資する投資信託です。3つの資産の投資比率は、国内総生産(GDP)に基いて決定します。

国内総生産(GDP)に基いて投資比率が決定されるため、複数の資産を均等または固定割合で分配するよりも、世界の情勢を反映した配分になりやすいです。現時点(2022年)では、国内株式に6%、先進国株式に54%、新興国株式に40%の比率で投資しています。また、国内以外の先進国や新興国における地域・国の投資比率も、当然ことながら国内総生産(GDP)を反映しています。結果的に、組み入れる株式が最も多いのが米国、次いで中国、3番目に日本となります。

国内の株式は、新政権による経済対策への期待などから一時的に上昇しましたが、実際は株式市場に対するポジティブな政策は少なく、逆に世界的な情勢の変化に対する警戒感が高まったことなどから、おおむね横ばいで推移しました。先進国の株式は、新型コロナウイルスのワクチン接種の進展を背景とした経済の正常化が進み、期前半は上昇基調となりました。2022年以降はウクライナ情勢の悪化、米国連邦準備制度理事会(FRB)のタカ派的な姿勢などを受けて下落に転じました。新興国の株式は、企業への規制強化や大手不動産会社のデフォルト危機がマイナス振れた中国株、資産の流出が続いた韓国株を、自体経済が堅調なインド株が相殺したことで、おおむね横ばいで推移しました。

運用成績は、設定から3年が経過していないため、正確に評価することはできません。ただし、この2年半の経過だけを見れば、かなり成功しているファンドということができるでしょう。純資産総額は100億円に達していないものの、資産の流入状況からみると、悲観するほどの問題にはならないでしょう。このままいけば数年には大台に乗ります。トータルリターンは平均年率15%前後と良好です。信託報酬は決して小さいと言うことはできませんが、リターンが付いてきていますから許容範囲と見ることができます。最大のポイントはメガバンクや大手のインターネット証券で取り扱っていないということでしょう。そのため、つみたてNISA対応の投資信託でありながら、非常にマイナーな商品となっています。

前述のとおり、取り扱いできる場所が限られているため、個別のポートフォリオには組み込みにくい商品であると言えます。一方、分散性としては、世界の株式に投資できるため、一定の効果は期待できます。また、投資比率はGDPに依存しているため、世界経済の実態を反映したものになっていることもプラスと見ることができます。非常に面白いファンドではあるものの、投資する手段が限られているところが残念です。

 

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