東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2055(愛称:年金コンパス) / 東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2065(愛称:年金コンパス)

 

 

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンドシリーズは、東京海上アセットマネジメント株式会社(委託会社)のファミリーファンド方式のインデックスファンドです。

ターゲット・イヤー・ファンドシリーズには、ターゲット・イヤーの異なる4つの商品(東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035(愛称:年金コンパス)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2035または2035)、東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2045(愛称:年金コンパス)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2045または2045)、東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2055(愛称:年金コンパス)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2055または2055)、東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2065(愛称:年金コンパス)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2065または2065))があります。

ターゲット・イヤー・ファンド2055およびターゲット・イヤー・ファンド2065は、4つの資産(国内株式、国内債券、外国株式、外国債券)に投資する投資信託で、ベンチマークに4つの資産を代表する指数を合わせた(4指数)合成ベンチマークを採用しています。また、4つの資産の投資比率は、経過とともに変化します。設定時はリスク型資産(株式)優位の運用ですが、ターゲット・イヤー(2055年または2065年)近づくにつれて安定型資産(債券)優位の運用となり、ターゲット・イヤー後は純資産総額の15%が国内株式、55%が国内債券、15%が外国株式、15%外国債券で運用されます。

4つの資産への投資は、4つのマザーファンド(TMA・日本株TOPIX・マザーファンド、TMA・日本債券インデックス・マザーファンド、TMA・外国株式インデックス・マザーファンド、TMA・外国債券インデックス・マザーファンド)を通じて行います。4つのマザーファンドはすべてインデックスファンドであるため、ターゲット・イヤー・ファンド2035およびターゲット・イヤー・ファンド2045もインデックス型の運用になります。

 

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2055(愛称:年金コンパス)および東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2065(愛称:年金コンパス)の交付目論見書(2022年10月26日)はこちら

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2055(愛称:年金コンパス)の交付運用報告書(第3期:2022年1月25日)はこちら

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2065(愛称:年金コンパス)の交付運用報告書(第3期:2022年1月25日)はこちら

 


 

基本情報

ターゲット・イヤー・ファンド20552065
単位型・追加型追加型追加型
投資対象地域内外・グローバル(日本を含む)内外・グローバル(日本を含む)
投資対象資産資産複合資産複合
補足分類インデックス型インデックス型
投資形態ファミリーファンドファミリーファンド
設定日2019年9月20日2019年9月20日
決済日毎年1月25日(休業日の場合は翌営業日)毎年1月25日(休業日の場合は翌営業日)
収益配分年1回年1回
為替ヘッジなしなし
信託期間無制限無制限
NISA一般・つみたて一般・つみたて

 

手数料

ターゲット・イヤー・ファンド20552065
購入時手数料なし(ノーロード)なし(ノーロード)
信託財産留保額なしなし
運用管理費用(信託報酬)日々の純資産総額に年率0.3080%(税抜:年率0.2800%)以内をかけた額日々の純資産総額に年率0.3080%(税抜:年率0.2800%)以内をかけた額

*運用管理費用(信託報酬)は、ターゲット・イヤー(2055年または2065年)の決算日の翌日以降は、年率0.1980%(税抜:年率0.1800%)に下方修正される。

 

ファンドの目的

信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う。

 

特色①

主として、以下のマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。

東証株価指数(TOPIX)
東京証券取引所市場第一部に上場しているすべての日本企業(国内の普通株式の全銘柄)を対象とした株式指数です。昭和43年(1968年)1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。
NOMURA-BPI総合
野村証券が算出する日本の公社債の流通市場の動向を表す指数です。インカムゲインを考慮した時価総額加重平均で算出します。
MSCI コクサイ・インデックス
Morgan Stanley Capital International(MSCI)社が算出する外国株式の株価指数です。日本を除く先進国22か国の大型株と中型株で構成されています。浮動株(市場で流通・売買されている動きのある株式)ベースの時価総額加重平均で算出しています。
FTSE 世界国債インデックス
City Group Index社が算出する先進国の国債の流通市場の動向を表す指数です。もともとはCity 世界国債インデックスと呼ばれていました。

 

特色②

当初設定時は以下の資産配分比率を参考にポートフォリオを構築する。

 国内株式国内債券外国株式外国債券
203531%28%31%10%
204532%26%32%10%
205534%22%34%10%
206535%20%35%10%

 

特色③

資産配分比率は、原則として、以下の方針で1年ごとに変更する。

①それぞれのターゲット・イヤー(2035年、2045年、2055年、2065年)の10年前(2025年、2035年、2045年、2055年)に近づくに従い、リスク性資産(株式)の比率を緩やかに減少させ、安定性資産(債券)の比率を緩やかに増加させる。

②ターゲット・イヤーの10年前からターゲット・イヤーに近づくに従い、リスク性資産の比率をさらに大きく引き下げ、安定性資産の比率をさらに大きく引き上げる。

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035・2045・2055・2065(愛称:年金コンパス):交付目論見書より

 

特色④

ターゲット・イヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、マザーファンドへの投資を通じた当該比率を一定とする。

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035・2045・2055・2065(愛称:年金コンパス):交付目論見書より

 

取り扱い証券会社

SBI証券取り扱い:〇
楽天証券取り扱い:〇
松井証券取り扱い:〇
SMBC日興証券取り扱い:〇
マネックス証券取り扱い:✕

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運用実績(2022年7月29日時点)

ターゲット・イヤー・ファンド20552065
設定からの期間3年(2019年9月20日~)3年(2019年9月20日~)
基準価額の増減10,000円⇒12,960円:△2,534円10,000円⇒13,095円:△3,095円
トータルリターン△31.52%(2022年10月31日)△33.11%(2022年10月31日)
純資産総額4.1億円7.2億円
分配金実績発生していない(累計0円)発生していない(累計0円)
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率)2020年△5.7%
2021年△8.3%
2022年△9.1%
2020年△5.8%
2021年△8.6%
2022年△9.5%
収益率2019年△5.6%
2020年△6.2%
2021年△16.6%
2022年▲0.9%
2019年△5.8%
2020年△6.4%
2021年△17.4%
2022年▲0.9%

ターゲット・イヤー・ファンド2055

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035・2045・2055・2065(愛称:年金コンパス):交付目論見書より
東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035・2045・2055・2065(愛称:年金コンパス):交付目論見書より

ターゲット・イヤー・ファンド2065

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035・2045・2055・2065(愛称:年金コンパス):交付目論見書より
東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2035・2045・2055・2065(愛称:年金コンパス):交付目論見書より

 


 

当サイトの評価

ターゲット・イヤー・ファンド2055

項目数値評価
純資産総額4.1億円(2022.7.29)☆(Worst)
資産の流入出2021年:△175百万円
2020年:△28百万円
2019年:
☆☆☆(Bad)
トータルリターン直近3年:△8.76%
全期間:△31.52%
期間割:△10.22%
☆☆☆☆(Normal)
騰落率直近3年:△27.21%
信託報酬0.3080%(税込)☆☆☆☆☆(Good)
ベンチマークとの乖離
シャープレシオ直近3年:0.80☆☆☆☆(Normal)
標準偏差直近3年:10.98☆☆☆☆☆(Slightly Small)

ターゲット・イヤー・ファンド2065

項目数値評価
純資産総額7.2億円(2022.7.29)☆(Worst)
資産の流入出2021年:△387百万円
2020年:△53百万円
2019年:
☆☆☆(Bad)
トータルリターン直近3年:△9.18%
全期間:△33.11%
期間割:△10.74%
☆☆☆☆(Normal)
騰落率直近3年:△28.60%
信託報酬0.3080%(税込)☆☆☆☆☆(Good)
ベンチマークとの乖離
シャープレシオ直近3年:0.81☆☆☆☆(Normal)
標準偏差直近3年:11.38☆☆☆☆☆(Slightly Small)

 

評価コメント

  • 基準価額:国内および外国の株式市場が上昇したことなどがプラスに寄与しました。結果、ターゲット・イヤー・ファンド2055は前期11,445円から当期12,487円(前年比1,042円)に上昇し、ターゲット・イヤー・ファンド2065は前期11,490円から当期12,579円(前年比1,089円)に上昇しました。
  • 純資産総額: 2ファンドとも10億円に満たない極小規模のファンドです。
  • 資産の流入出:2ファンドとも2年連続で資産が流入していますが、流入額は微々たるものです。
  • トータルリターン:2ファンドとも平均年率10%程度。目に見えるリターンが期待できます。
  • 信託報酬:税込み0.3080%。インデックスファンドの中では平均的な数字です。
  • ベンチマークとの乖離:交付運用報告書にベンチマーク騰落率の記載がないため、評価の対象としていません。
  • シャープレシオ:2ファンドともリスクに対するリターンは平均的です。
  • 標準偏差:2ファンドともブレ幅はやや小さいです。

 

総評

東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2055(愛称:年金コンパス)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2055または2055)、東京海上-東京海上・ターゲット・イヤー・ファンド2065(愛称:年金コンパス)(以下、ターゲット・イヤー・ファンド2065または2065)は、4つの資産(国内株式、国内債券、外国株式、外国債券)に投資する投資信託で、ベンチマークに4つの資産を代表する指数を合わせた(4指数)合成ベンチマークを採用しています。また、4つの資産の投資比率は、経過とともに変化します。設定時はリスク型資産(株式)優位の運用ですが、ターゲット・イヤー(2055年または2065年)近づくにつれて安定型資産(債券)優位の運用となり、ターゲット・イヤー後は純資産総額の15%が国内株式、55%が国内債券、15%が外国株式、15%外国債券で運用されます。

運用方法をより具体的に確認していきましょう。まず、それぞれのファンドごとに特定のターゲット・イヤーを設定します。このターゲット・イヤーがそれぞれのファンド名を冠する数字である2055年または2065年になります。ターゲット・イヤーの10年前まではリスク型資産(株式)優位の運用となります。次に、ターゲット・イヤーの10年前、すなわち2045年または2055年までに、純資産総額の30%が国内株式、30%が国内債券、30%が外国株式、10%が外国債券に配分されます。さらに、ターゲット・イヤーの10年前からターゲット・イヤーまでは徐々に債権の投資比率が増えていき、安定型資産(債券)優位の運用になっていきます。最後に、ターゲット・イヤー到達後は、純資産総額の15%が国内株式、55%が国内債券、15%が外国株式、15%が外国債券に配分され、その投資比率が継続します。

当ファンドの投資対象である国内の株式は、期首に米国の大規模な財政支援策、各国の緩和的な金融政策、新型コロナウイルスワクチン接種の進展などから上昇しました。期中から期末にかけては、新型コロナウイルスの変異株(オミクロン株)の感染拡大への警戒感や、米国における金融引き締め観測などから下落基調となりました。当ファンドの投資対象である国内の債券は、期首に0.04%程度であった10年国債利回りは、日銀の緩和的な金融政策継続に対する不透明感などを背景に2021年2月にかけて上昇しました。期中から期末にかけても10年国債利回りが再び上昇し、0.14%程度の水準で終えました。当ファンドの投資対象である外国の株式は、期首に米国における追加経済対策の成立や、インフラ投資法案への取り組みなどから景気回復期待が高まったほか、事前予想を上回る企業決算や堅調な経済指標などを背景に上昇しました。期中から期末にかけては、新型コロナウイルスの変異株(オミクロン株)の感染拡大に対する懸念のほか、米連邦準備制度理事会(FRB)が金融政策の正常化に舵を切ったことなどが嫌気されて上下しました。当ファンドの投資対象である外国の債券は、バイデン米政権による大規模な財政支援策などを受けて、米国債利回りが上昇しました。しかし、その後は新型コロナウイルスの感染拡大などを背景に低下基調で推移しました。その他の先進国の債券も米国債同様の動きを見せました。全体として、すべての資産が上昇しました。

運用成績は、設定からの期間が浅いため、正確に判断することはできず、暫定的な評価になります。純資産総額は2ファンドとも10億円にすら満たず、資産の流入状況も芳しくないため、安定的な規模になるのはずいぶん先のことでしょう。純資産総額の半分が債券で運用されるため、どちらかというと安定的な運用になるため、リターンは大きくなりにくい下地があります。現在は2ファンドとも平均年率12%超の数字となっていますが、徐々に安定型資産(債券)の投資比率が高まっていくため、ほぼ確実に数字は小さくなっていきます。

東京海上・ターゲット・イヤー・ファンドシリーズは、ターゲット・イヤーの異なる4つのファンドを同時に展開しています。そのうちの1つであるターゲット・イヤー・ファンド2035は、間もなくターゲット・イヤーの10年前を迎えます。先んじて運用の2ステップ目(ターゲット・イヤーの10年前)に突入します。他の3つのファンドは、ターゲット・イヤー・ファンド2035の動向が今後の1つの目安になってくるでしょう。

 

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